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在日外国人に対する市場調査

日本在住の外国人モニターのリクルート

日本在住の外国人から調査対象者を募集できます

弊社では日本在住の外国人の調査対象者募集サービスをご用意いたしました。
ネットリサーチ、ホームユーステスト、グループインタビュー、会場調査、デプスインタビュー、ユーザビリティテスト等の調査対象者として、日本在住の外国人の方を募集いたします。
※その他の調査についても、ご相談ください。


2014年日本を訪れた外国人旅行者は1,341万

日本を訪れた外国人旅行者の推移日本政府観光局の発表によると、2014年に日本を訪れた外国人旅行者は前年比 29.4%増の 1,341万4千人。これは、これまで最高であった 2013年の 1,036万4千人を 300万人余り上回る数字で、2年連続の記録更新となります。


要因として、ビザの大幅緩和や免税制度の拡充、アジア諸国の経済成長に伴う海外旅行需要の拡大、円安、また、観光庁等が取り組んできた訪日プロモーションなどが挙げられます。


日本政府は「観光立国」を標榜し、「東京オリンピックが開催される2020年をめどに、日本を訪れる外国人を2千万人に増やす」という目標を掲げています。更に30年までに年間3千万人に拡大する方針とのことなので、今後も更に増加していくことが予想されます。


使ったお金の総額は前年比43.3%増の2兆305億円で過去最高

また、「日本を訪れた外国人観光客がどのくらいお金を落としたか?」に注目してみましょう。
訪日外国人が日本国内で使ったお金の総額は、前年比43.3%増の2兆305億円でこちらも過去最高となりました。


在日外国人は212万人、日本の全人口の1.7%、オリンピック開催時には318万!

在日外国人についても増加が見込まれます。2014年末の在留外国人数は,212万1,831人で,前年末に比べ5万5,386人(2.7%)増加となっており、これは、日本の総人口の1.67%に当たります。


また、政府は、少子高齢化に伴って激減する労働力人口の穴埋め策として、毎年20万人の移民受け入れ案を発表しており、実現すると2020年のオリンピック開催時には、在留外国人数は318万人に達する見込みで、市場としても無視できないものとなりつつあります。


「日本在住の外国人の募集はできますか?」といったご相談が増えています。

このような状況で「調査対象者として日本在住の外国人の募集はできますか?」といったご相談をいただくことが増えて参りました。


実際に、国内メーカー様など、お客様とお話しする中で、すでに様々なニーズを伺っております。具体的には、

  • 「在日外国人の方々に試作品を試食してもらいたい」
  • 「開発中の製品を試していただきたい」
  • 「日本語の話せる外国の方とワークショップを開きたい」

といったお話です。


今後も日本在住の外国人の割合が増えるにつれ、製品開発における調査やインサイト調査などのニーズも増えてくることは間違いないと思われます。


正確なリクルーティング。No.1のリクルート実績

調査対象者の募集業務に関しましては、年間2,400件を超える、ネットリサーチ業界ではNo.1の実績があり、きめ細かく柔軟な対応で、正確で確実なリクルートサービスを提供しております。


日本在住の外国人パネルの内訳

日本在住の外国人パネルの内訳

調査のご依頼の際は、パートナー企業の株式会社ワイ・エー・シー等の登録者を中心に、調査に必要な対象者数、出現率に応じてその他のパネルも利用してリクルートします。


また弊社の D STYLE WEB サイトでも、アンケートモニターとして日本在住の外国人を募集しております。国別では中国、韓国、台湾などのアジア諸国から北米、ヨーロッパまで幅広くカバーしています。


日本在住の外国人の調査対象者募集の事例

事例1

日本に住んでいる欧米系・アジア系でホワイトカラーとブルーカラーの労働者と留学生で合計6名の募集


事例2

  • 日本在住の中国人女性10名
  • 年齢は20~40代
  • 日本語が話せること
  • 在日期間は不問

その他に

  • 化粧品に関する試用調査
  • カーナビについてのユーザビリティテスト
  • スマホアプリのユーザビリティテスト
  • 交通標識に関するユーザビリティテスト
  • お菓子についての試食調査

など、ユーザビリティ調査、直接手に取り、実際に使ってみたうえでの評価、操作してみたうえでの評価を得る調査などの事例があります。


以上、日本在住の外国人の調査対象者募集サービスについて、ご説明いたしました。

今、以下のようなご要望をお持ちでしたら、まずはご相談ください。


  1. 訪日外国人向けの商品・サービスの開発・改良のために、在日外国人を対象に調査をしたい
  2. 在日外国人向けの商品・サービスの開発・改良のために、在日外国人を対象に調査をしたい
  3. 海外進出に向けて、まずは在日外国人を対象に調査をしたい

「例えば、こんな対象者、集められますか?」といったご相談も下記フォームまたはお電話にて、お気軽にお問合せください。



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